HSコードの調べ方:GRI 1-6、事前教示とHS 2028

HS6桁、各国コードとHS 2028

世界税関機構(WCO、World Customs Organization)が運営する国際統一商品分類システム(Harmonized System、HS)は、商品を21部、1類から97類(77類は欠番)に分類します。2022年1月1日から施行されているHS 2022版は、4桁の項1,228件と6桁の号5,612件から成ります。

各国は自国の関税のために桁数を追加します。米国のHTSUSは8桁の法定号に2桁の統計用サフィックスを加え、申告には10桁すべてを使用しなければなりません。EUの統合品目分類表(Combined Nomenclature、CN)は8桁で、TARICが9桁目と10桁目を追加し、英国は輸入時10桁、輸出時8桁を用います。最初の6桁を超えると、同じ商品でも国によってコードが異なるため、自国の輸出コードは輸入国のコードと同じとは限りません。

HS 2028は、2025年6月26日のWCO理事会勧告に基づき2028年1月1日に発効します。299件の改正により項は1,229、号は5,852となり、栄養補助食品(21.07)とワクチン(30.07、30.08)に新しい項が設けられ、プラスチック廃棄物の項(39.15)が再編成され、保健上の緊急物資と使い捨てプラスチックについてより細かい分類が加わります。WCOはHS 2022からHS 2028への対比表を準備中です。米国ではUSITCが対応するHTSUS改正(調査1205-14)を進めており、EUは毎年10月31日までに翌年1月1日から適用するCNを公表します。

関税率表の解釈に関する通則(GRI)をわかりやすく

国際統一商品分類システムの解釈に関する6つの通則(General Rules for the Interpretation of the Harmonized System、GRI)は法文の一部であり、順番に適用されます:前の通則で決まらない場合にのみ次の通則に進みます。通則1から5までで4桁の項を、通則6で同じ考え方を号に適用します。WCOの解説書(Explanatory Notes)は各通則を例とともに説明しており、各国の関税率表も独自の注を加えています。

• GRI 1:部と類の表題は参考のためのものにすぎません。分類は項の文言と部・類の注に従い、多くの商品はこの段階で決まります。
• GRI 2(a):未完成品や不完全な物品も、すでに完成品としての重要な特性を備えていれば完成品とみなします。組み立てる前の状態で出荷された完成品、例えば組み立て前のフラットパック式椅子も同様です。
• GRI 2(b):ある材料を指定する項には、その材料と他の材料との混合物や結合物も含まれます。複数の材料からなり2つの項のいずれにも該当し得る商品は、GRI 3に進みます。
• GRI 3(a):最も特定的な記述が優先します:自動車用に作られたタフテッドカーペットは、自動車の附属品(87.08項)ではなくカーペット(57.03項)として分類されます。それぞれの項が混合物やセットの一部のみをカバーする場合は、同等に特定的とみなします。
• GRI 3(b):混合物、複合物品、小売用セットは、それらに重要な特性を与える材料または構成要素によって分類します。
• GRI 3(c):3(a)と3(b)で決まらない場合は、等しく検討に値する項のうち番号が最も後になるものを採用します。
• GRI 4:上記の規則で分類できない商品は、最も類似する商品の項に分類します。実際に必要になることはまれです。
• GRI 5:電気シェーバー用ケースのように、特定の物品のために作られ長期使用に適した専用ケースは、その物品と一緒に提示され通常一緒に販売される場合、その物品と一緒に分類します。通常の梱包材は商品と一緒に分類しますが、繰り返し使用することが明らかに適した梱包材は除きます。
• GRI 6:号のレベルでは、同じレベルの号同士のみを比較します(ダッシュ1つはダッシュ1つと、ダッシュ2つはダッシュ2つと)。この際、号の注を適用し、文脈上別段の定めがない限り部・類の注も適用します。

GRI 3(b):セットと重要な特性

重要な特性は個別の事案ごとに判断します。WCOの解説書によれば、これは材料や構成要素の性質、かさ、数量、重量または価額、あるいは商品の使用における材料の役割から生じる場合があります。どの要素に基づいて判断したかを記録しておきましょう。

キットが「小売用のセットにしたもの」とみなされるのは、次の3つの条件をすべて満たす場合に限られます:本来は異なる項に分類される2種類以上の異なる物品であること、1つの特定のニーズを満たすか1つの作業を行うために組み合わされていること、再梱包なしに使用者へ直接販売できるように梱包されていること。WCOの例は、電気バリカン、くし、はさみ、ブラシ、タオルが革製ケースに入った理髪用キットで、セット全体がバリカンとともに85.10項に分類されます。

欧州委員会のセットに関するガイドラインはさらに例を挙げています。ヘアケア用に一緒に梱包されたシャンプーとヘアローションは、33.05項内のセットに該当します。これは、GRI 6により同じ項の異なる号に属する物品同士でもセットを構成できるためです。一方、同じ号に属するクレンザー、化粧水、保湿剤はセットではありません。チーズ、ワイン、茶、はちみつのギフトバスケットは1つのニーズを満たすものではないため、各品目を個別に分類します。セットになるはずの物品のうち1つでも異なるニーズを満たす場合、すべての物品を個別に分類します。

注、部分品・附属品、そして「用途」の落とし穴

部・類の注は法文であり、多くの場合決定的です。例えば33類(化粧品)は石けんや34.01項のその他の製品を除きますが、34.01項には小売用に梱包された液状またはクリーム状の皮膚洗浄用調製品も含まれるため、クレンザーを33.04項に分類する前に34.01項を確認する必要があります。

部分品は部の注に従います。第16部(機械類及び電気機器)では、84類または85類のいずれかの項にそれ自体が名指しされている部分品はその項に分類され、特定の種類の機械に専ら又は主として使用するその他の部分品はその機械とともに分類されます。73.18項のねじやボルトのような汎用部品は除外され、それ自体の項に分類されます。第17部(車両)も85類の電気機器を除外するため、自動車用バッテリーは車両の部分品・附属品(87.08項)ではなく85.07項に分類されます。

部分品と附属品は同じではありません。英国税関の車両に関するガイダンスは、部分品を車両の稼働に不可欠なもの、附属品を不可欠ではないが車両に適合させたり、その主要機能に関連するサービスを果たしたり、機能を追加したりするものと説明しています。項の文言が重要です:85.29項は85.24項から85.28項までの機器の部分品のみをカバーする一方、84.73項はカバーや運搬用ケースを除くコンピューターの部分品及び附属品をカバーします。

ほとんどの項は、物品が何であるか、材質、どのように作られているかを説明するもので、特定の買い手がどう使うかではありません。編物の衣類は61類、織物など編物でない衣類は62類に属し、繊維の組成が号を決めることが多くあります。車両用の配線セット(8544.30号)のように項が用途によって定義される場合、その用途とはその種類の物品全般の用途を指します。米国ではこれをAdditional U.S. Rule of Interpretation 1(a)において「主たる用途(principal use)」として定めています。

事前教示:CBPのCROSS、EUのBTIと事前教示制度

公開されている事前教示の事例は、類似の商品がどのように分類されたかを示します。rulings.cbp.govにあるCBPの関税分類事前教示検索システム(Customs Rulings Online Search System、CROSS)は1989年以降の本部及びニューヨークの教示を収録しており、EUのEBTIデータベースはBTI決定の一覧を提供します。これらは推論の根拠として使うものであり、保証ではありません:米国の教示は、その中のサンプルや記述と同一の商品にのみ適用され、CBPは他の者がこれに依拠すべきではないとしています(19 CFR 177.9)。

米国:輸入者、輸出者、または直接的かつ証明可能な利害関係を有するその他の者、もしくはその代理人は、輸入前にCBPへ事前教示を申請できます(19 CFR Part 177)。米国内での主たる用途、商業名または技術名、数量及び価額による構成を含め、商品を十分に説明する必要があります。教示は、変更または取り消されるまでCBPを拘束します。

EU:拘束力のある関税分類情報(Binding Tariff Information、BTI)は、EU加盟国の税関当局による決定です。これは全EU加盟国の税関及び保有者を拘束し、発効後に通関される保有者の商品について3年間有効です(Union Customs Code 第33条)。税関は申請受理から120日以内に決定しなければならず(第22条)、HS 2028のような品目分類表の変更により適合しなくなった場合、BTIは早期に失効します(第34条)。

その他の国:WTO貿易円滑化協定(Trade Facilitation Agreement、TFA)第3条は、加盟国に対し、輸出者、輸入者又は正当な理由を有する者に、合理的かつ期限を定めた方法で関税分類及び原産地に関する事前教示を発行すること、また申請方法、所要期間、教示の有効期間を公表することを義務付けています。加盟国は現地の法定代理人の選任や登録を求めることができます。

コードを誤るとどうなるか

コードは関税率以上のものを左右します。米国第99類に基づく追加関税やアンチダンピング関税、許可その他当局の審査、そして貿易協定における部・項・号ごとに定められる品目別原産地規則にも影響します。誤ったコードは誤った原産地規則を示し、特恵の申請が却下される結果につながることがあります。

税関は、記述を確認したり、仕様書や見本を求めたり、関税を再算定したりする間、貨物を留め置くことがあります。米国では、輸入者は分類に際して相応の注意(reasonable care)を払わなければならず(19 U.S.C. 1484)、虚偽または不注意な申告により失われた関税は、制裁が科されるか否かにかかわらず納付しなければなりません(19 U.S.C. 1592(d))。

申告における重要な虚偽の陳述に対する米国の制裁(19 U.S.C. 1592):過失の場合、商品の国内価額又は失われた関税・税金・手数料の2倍のいずれか少ない額まで(関税の損失がない場合は課税価格の20%);重過失の場合、4倍又は40%;不正の場合、国内価額まで。正式な調査が始まる前に行われた事前自主開示(prior disclosure)は、過失に対する制裁を未払額に対する利息に軽減します。

EUでは、申告を行う者がその正確性について責任を負い(Union Customs Code 第15条)、各EU加盟国は実効的、比例的かつ抑止力のある制裁を定めます(第42条)。

輸出者が自ら輸入申告を行うことはまれですが、通関業者はしばしばインボイスからコードと記述をそのまま転記します。したがって、確認済みの場合にのみ仕向国のコードを伝えてください。これは実務上の案内であり法的助言ではないため、仕向国の税関当局または免許を持つ通関業者に確認してください。